1990年後半から2000年前半、新卒就活生にとっては、就職先となる企業等が求人数を極端に絞り込んでいた「就職氷河期」只中での就職活動であった。
「新卒就活生のためのオンライン就職相談」を立ち上げるきっかけとなった調査・報告が「大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果Ⅱ」(独立行政法人労働政策研究・研修機構 2006)。
厳しい就職活動を経験しながら、カウンセラーの資格を有し、現役で社会人として活動している人材に限定し、オンラインで新卒就活生の就職相談を受け付ける必要性を裏付ける結果が、「就職活について悩んだ時に、誰に相談したか」の質問に対して、学生が最も相談していたのが「大学内の友だち」(72.5％)、次いで「親などの保護者」(60.2％)であった一方、新卒者の就職活動に関して蓄積された知見を有すると考えられる「大学の先生・職員・カウンセラー」へ相談した学生は38.1％と4割弱、「公的な就職支援機構」に至っては3.9％であった。
「誰にも相談しなかった」学生も4.8％でった。
この調査から言えることは、就職活動で悩みを抱えた時に新卒就活生の多くは、身近な友人に相談を行う一方で、「友人」に比較して就職活動についての知見を有している考えられる「大人」への相談を行う学生は過半数を超えていない。
さらに細かく見てみると、「正社員」に内定している学生に比較して、就職活動を「行っていない」「未内定」の学生ほど、「友人」、「親」、「大学の先生・職員・カウンセラー」に相談している割合が低く、「誰にも相談しなかった」割合が高くなっている。
全国どこにいても、どの大学に通っていても、就職活動で悩んだ時には、自身の経験と専門知識を有するカウンセラーが就職相談に対応し、学校から社会への移行の第一歩で躓くことのない社会を創造したいと考えます。
誰にも相談出来ずに孤立する学生がいなくなることを目指しています。
【引用・参考文献】
・「大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果Ⅱ」独立行政法人労働政策研究・研修機構(2006年)
―新卒就活生のためのオンライン就職相談 メッセンジャー・チャットアプリ