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主体的に生き方、働き方を決める。 労働力が商品として取引される資本主義社会において、自分の中の労働力を売る、売らない、を自ら決められるということは、幸せな生き方と言える。 主体的に生き方、働き方を決める、最も近道は自らが起業し、経営者となること。 しかしながら、起業し経営者となれたとしても厳しい競争社会を皆が勝ち抜けるとは限らず、やはり個人にとってリスクは残る選択と言えよう。 起業し自らが経営者となるよりも、身近な主体的なキャリア形成の一つとして、転職がある。 自らが望む経営組織で、望む職業に就く、立派な主体的なキャリア形成の一形態と言えよう。 では、自らが転職の時期、転職先での職務、転職先での処遇を「交渉」するためには、どのようなことが求められるのか。 独立行政法人労働政策研究・研修機構『企業の多様な採用に関する調査』(2018)から見てみよう。 まずは転職市場から。 調査によれば、キャリア採用(中途採用)を行っている企業は85.9％。 ほとんどの企業でキャリア採用を行っていることが分かり、個人が選択し、企業が受け入れれば多くの場合転職は成立する環境にはある。 では、どのような場合に企業はキャリア採用、中途採用者を受け入れるのか。 最も多い理由は「専門分野の高度な知識やスキルを持つ人が欲しいから」が46.3％と約半数。 一方、職業経験を積み得られるスキルの一つである「高度なマネジメント能力、豊富なマネジメント経営がある人が欲しいから」という理由は16.5％と決して多くない理由に留まった。 さらに「専門分野の高度な知識やスキルを持つ人が欲しいから」という理由でキャリア採用を行っている企業の中身を見てみると、「情報通信業」(71.1％)、「学術研究、専門・技術サービス業」(67.9)、「医療、福祉」(61.4％)が高い割合となっている。 一方、「高度とか専門とかではなくてよいので仕事経験が豊富な人が欲しいから」という純粋に経験を欲している企業としては、「生活関連サービス、娯楽業」(42.6％)、「運輸業、郵便業」(32.5％)が挙げられる。 ここから、転職市場において転職先との「交渉力」を高く保つためには、「情報通信業」「学術研究、専門・技術サービス業」「医療、福祉」の分野において、高度な知識やスキルを持つことが近道ということが写し出される。 2016年『社会生活基本調査』を振り返ってみると、 職業に就いている社会人の6割は自ら学んでおらず、 職業に就いている社会人の学びの時間を平均すると6分、という結果。 主体的なキャリア形成には、やはり専門性を身に着けることが近道ではあるが、統計的には専門性を身に着けるための自己啓発を行っている割合と時間が少々足りていないように思われる。 主体性を伸ばす、このことも新卒就活生のためのオンライン就職相談では活動の範疇としている。 【引用・参考文献】 ・「企業の多様な採用に関する調査」独立行政法人労働政策研究・研修機構(2018) ・「平成28年社会生活基本調査」総務省統計局(2016年) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ

2021年10月、国が統計法に基づき、国民の生活を実態を明らかにするため5年毎に実施している『社会生活基本調査』が行われようとしている。 『社会生活基本調査』は1976年の第1回調査から5年に一度実施されているため、前回調査は2016年の第9回調査がそれにあたる。 新卒者の就職相談をオンラインで行っていて、就活生が大きな悩みの一つが「ガクチ力」。すなわち、学生時代に力を入れた事柄は何か。 学生の本分は学業を修めるであることは揺るがない事実であるため、「ガクチ力」のトップに据えるべきは「学業」であるべきと思う。 自らが選択した学問領域に対して、どの程度修められたか、この点を重視し選考活動を進める企業は着実に広がりを見せている。 学生の本分である学業を修めた上で、更に「ガクチ力」を問われた際に、学業以外で力を入れたことを、志望する企業風土と関わらしめて主張することが、就職活動における「テクニック」の一つと考えられる。 2016年に行われた『社会生活基本調査』において、自律・自立した生き方を選ぶ上で、注目すべき結果が示されている。 Q19「学習・自己啓発・訓練について」。 仕事・学業として行うものを除き知識・教養を高めるため、仕事に役立てる(技術・資格取得を含む)ことをなどを目的とした学習・自己啓発について尋ねたところ、 15歳以上で何らかの職業に就き、1週間の内1日でも学習・自己啓発を行った国民は38.5％であった。 ちなみに、主な学習・自己啓発の内容としては、外国語12.2％、商業実務・ビジネス関係19.9％、家政・家事10.1％、芸術・文化10.6％となっている。 会社や学校からの指示ではなく、自ら何らかの学びを行っている国民は４割弱。 6割の社会人は、自ら進んでは学びを行っていないことが明らかになっている。 では、何らかの職業に就き、1日当たりどの程度学習・自己啓発の時間としているかを見てみると、6分という結果であった。 職業に就いている社会人の6割は自ら学んでおらず、 職業に就いている社会人の学びの時間を平均すると6分、 これが2016年に国が実施した調査が明らかにした国民生活の事実である。 今年の秋に行われる同様の調査において、5年間で国民生活がどのように変わったのか、とても気になるところ。 グローバル経済、社会は大きく変化し続けている。 グローバル経済の中の日本企業も変革を余儀なくされている。 一企業に就職し、個人はキャリア形成の全てを委ねる、企業は個人のキャリア形成に責任を持つ、 このような「理想的なモデル」は個人、企業双方にとって、理想ではなくなりつつある。 企業と個人との「働くこと」を通じた関係性は、変わらざるを得ない。 個人としてはますます自律・自立が求められるが、一方で、自立した生き方、働き方は人生を豊かなものにする可能性を大きく秘めていることも確かである。 自ら人生意義、働く意義を獲得するためにも、まずは個人が自立することが必要ではないかと5年前の調査から痛感した。 【引用・参考文献】 ・「平成28年社会生活基本調査」総務省統計局(2016年) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ

「終身雇用」を前提に、ジョブローテーションを社内で繰り返し、多くの部署での様々な経験を積み、やがて管理職となる。このような“理想的”なキャリアパスは、会社側が従業員に「終身雇用」を提示し難くなったからなのか、従業員側が一企業に縛られない「働き方」を選ぶようになったからなのか、実にどちらがトリガーとなったのかは正に「にわとりとたまご」のような因果関係により不明だが、確かなことは、会社および従業員双方が、“理想的”なキャリアパス像から離れている。 株式会社マイナビが毎年、正社員として働いている20代～50代を対象に、転職に関する調査を行っており、3月18日「転職動向調査2021年版」がリリースされた。 同調査によれば、転職することに関して約7割が「転職は前向きな行動である」(69.7％)と捉えている。 5年前の2016年の調査では「転職は前向きな行動である」と捉えていたのは約6割(58.8％)であったことから、毎年「転職」を是とする意識が広がっていると言える。 学校を卒業して入社した会社に定年まで勤め上げる“理想的”なモデルは、会社側としては、多くの従業員に対して均等な教育を施しておき、事業形態、競争環境の変化に応じて、従業員を“会社の都合”で配置することで、柔軟に事業を運営できる利点があった。 一方、従業員としては、会社が指定した教育制度、人事制度に則り“勤め上げる”ことで、安定した賃金、安定した雇用がある一定程度保障され、人生設計が比較的立て易かったというメリットがあった。 「転職」への意識が年々変わっていく中で、一個人としては、本当の意味での自立的、自律的なキャリアを考えることになる。 真に自立、自律した働き方、生き方を考えるならば、雇われない生き方＝起業、というキャリアも今後は選択肢に入ってきて然るべきと思われる。 「転職」または「起業」、どちらの場合も一企業内だけで通用する職務遂行能力のままでは不十分といえよう。 企業内で雇われている内は、企業の事業継続性の論理により、企業の必要とする能力育成は施されるが、会社一般に共通するような能力を養えるかは疑問が残る。 「転職」を前向きに捉えることと並行して、自身の職務遂行能力が、社内だけで通用するものなのかの「棚卸」は必要となろう。 キャリアの棚卸の際も、オンライン(メッセンジャー・チャットアプリを用いた)での就職相談の活躍の場面は多いと思われる。 ・「転職動向調査2021年版」株式会社マイナビ(2021年) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ

1990年後半から2000年前半、新卒就活生にとっては、就職先となる企業等が求人数を極端に絞り込んでいた「就職氷河期」只中での就職活動であった。 「新卒就活生のためのオンライン就職相談」を立ち上げるきっかけとなった調査・報告が「大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果Ⅱ」(独立行政法人労働政策研究・研修機構　2006)。 厳しい就職活動を経験しながら、カウンセラーの資格を有し、現役で社会人として活動している人材に限定し、オンラインで新卒就活生の就職相談を受け付ける必要性を裏付ける結果が、「就職活について悩んだ時に、誰に相談したか」の質問に対して、学生が最も相談していたのが「大学内の友だち」(72.5％)、次いで「親などの保護者」(60.2％)であった一方、新卒者の就職活動に関して蓄積された知見を有すると考えられる「大学の先生・職員・カウンセラー」へ相談した学生は38.1％と4割弱、「公的な就職支援機構」に至っては3.9％であった。 「誰にも相談しなかった」学生も4.8％でった。 この調査から言えることは、就職活動で悩みを抱えた時に新卒就活生の多くは、身近な友人に相談を行う一方で、「友人」に比較して就職活動についての知見を有している考えられる「大人」への相談を行う学生は過半数を超えていない。 さらに細かく見てみると、「正社員」に内定している学生に比較して、就職活動を「行っていない」「未内定」の学生ほど、「友人」、「親」、「大学の先生・職員・カウンセラー」に相談している割合が低く、「誰にも相談しなかった」割合が高くなっている。 全国どこにいても、どの大学に通っていても、就職活動で悩んだ時には、自身の経験と専門知識を有するカウンセラーが就職相談に対応し、学校から社会への移行の第一歩で躓くことのない社会を創造したいと考えます。 誰にも相談出来ずに孤立する学生がいなくなることを目指しています。 【引用・参考文献】 ・「大学生の就職・募集採用活動等実態調査結果Ⅱ」独立行政法人労働政策研究・研修機構(2006年) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ

2021年3月末、キャリアコンサルタント登録者数は約6万人(「キャリアコンサルタントWEBサイト登録センター」より)。 有資格者の居住地を見てみると、東京14,236人(全体の23％)、神奈川6,467人(10％)、大阪5,010人(8％)と3都市に全体の4割のコンサルタントが居住していることが分かる。 ここにオンライン就職相談のプラットフォームを創り、キャリアコンサルティングを必要とする全国の新卒者に、大学所在地に関わらず、サービスを提供する理由の一つがあるといえる。 さらに、2017年に独立行政法人労働政策研究・研修機構が実施した「キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査」では、兼業コンサルタントによるオンライン就職相談のプラットフォーム創りに繋がる多く示唆が見られる。 キャリアコンサルタントの活動の場について尋ねたところ、企業内での活動が最も多く34％、次いでハローワーク等の需給調整機関で20％となっている。有資格者の3人に1人が企業内で活動していることになる。 気になる数字としては、活動の場が「ない」と15％もの有資格者が回答している点。単純比較は難しいが、現在の有資格者6万人の内、仮に15％が活動の場が「ない」と仮定した場合、約9,000人が知識・技能を有しながらも、そのスキルを活かして切れていないことになる。 また、企業内に活動の場を求めている有資格者であっても、45％が「不定期」の活動であり、14％が企業内で「活動していない」。 さらに、キャリアコンサルタントとしての活動を行っていない(休止している)理由を見てみると、45％が「キャリアコンサルティングとは関係のない組織、部署等に所属している」が最も多く、企業内で活動する有資格者が多いことと一致している。「所属する組織(企業等が)キャリコンサルティングに熱心ではない」6.8％も同様の理由によるものと推察される。 次いで多い理由として、20％が「周囲にキャリアコンサルティングの仕事(ニーズ)がない」をあげる。 一方で、活動を行っていないが「キャリアコンサルティングに関する仕事をしたくない、興味がなくなった」有資格者は0.8％に過ぎなかった。 このことは、休止中の有資格者に活動を再開する意向を尋ねたところ「ぜひ開始(再開)したい」37％、「できれば開始(再開)したい」29％と7割近くが、キャリアコンサルティング活動を行いたいと回答している点からも現れている。 新卒就活生のためのオンライン就職相談は、社会にとって有益な知識・技能が「場の創出」の脆弱性により活かされていない現状を変えるため、活動を行っていく。 【引用・参考文献】 ・「キャリアコンサルタント登録者数2021年3月末現在」キャリアコンサルタントWEBサイト登録センター(2021年) ・「キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査」労働政策研究・研究機構(2018年) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ

2020年、コロナウイルス感染症は世界の日常を一変させた。 新卒者向け採用活動広報活動の解禁日となる3月1日、大規模な合同企業説明会は中止を余儀なくされ、これまで対面を基本としていた企業説明会、面接試験棟が、一斉にオンラインに置き換えられた。 就活生にとってはオンラインに置き換わることで、移動時間や交通費負担が無くなり、負担軽減につながったことは大きかったのではないだろうか。 コロナが終息した後も、就活生の負担軽減に繋がるオンラインを活用した採用就職活動が継続されることを期待したい。 デメリットについては、様々なところで指摘されていることからここでは言及を避ける。 2021年4月27日、リクルートワークス研究所が公表した「ワークス大卒求人倍率調査(2022年卒)」によれば、コロナの影響を受けた企業における2022年卒向けの新卒採用計画について、約7割が採用人数の変更がないとした。企業の新卒者採用意欲は依然底堅いことが窺える。 このような中で、採用数を減らす、もしくは採用自体を中止した企業を業種別で見てみると、「飲食店・宿泊業」と「運輸業」が顕著であった。 2020年3月大学卒業者で「飲食店・宿泊業」に就職した学生は約1万1千人。同じく「運輸業」に就職した学生は約1万6千人(「学校基本調査—令和2年度結果の概要—」文部科学省より)。ちなみに産業別にみた就職先の割合の中で「飲食・宿泊業」が占める割合は2.6％、「運輸業」は3.5％と決して小さくはない。 コロナの影響を受けていても採用数を増やす企業が多い「小売業」が求職者を吸収することが期待されている。 マクロ的にコロナ禍における新卒者就職採用を俯瞰することはできても、やはり大切なことは、学生一人ひとりが抱く社会への「希望」ではないだろうか。 入学時に大学でしっかり学び、卒業後は航空業界、ホテル業界など、コロナ禍で苦境に立たされている業種への就職を希望していた学生の意思を、どうしようも変え難い現実を前に、どのようにケアすべきか、キャリアカウンセリングの真価が問われている。 【引用・参考文献】 ・「大卒求人倍率調査（2022年卒）」リクルートワークス研究所(2021) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ

2000年の年間総実労働時間数1,859であったが、20年後の2019年は1,733時間と実に年間労働時間にして100時間超の削減がなされた。(厚生労働省 「毎月勤労統計調査」より) 所定外労働時間も漸次削減が進み、過去のように深夜まで会社に居続けるという働き方は、大幅に見直されている。 「働き方改革」の浸透の一方で、高いスキル、深い知識を有するフルタイム社員は、自らの能力を社会に還元すべく「二枚目の名刺＝兼業」を持ち、非営利活動に積極的に関わる人々が増加している。 新卒就活生のためのオンライン就職相談―このプロジェクトも、不安で、孤独な就職活動を行う新卒者がカウンセリングを求めるニーズと、現役でフルタイムの職業に従事しながらも、カウンセラーの資格を有する人財がその能力を活かしたいニーズとをマッチングさせ、以って社会に貢献する理念から生まれた。 1990年代後半から2000年代前半にかけて卒業年次を迎え就職活動を行った世代を総称して、「就職氷河期世代」と呼ばれている。 この時代は、大学等卒業者数よりも、求人数の方が少ないという、学校から社会への移行の第一歩を踏み出そうとしていた学生にとっては、非常に厳しい就職活動を強いられた世代でもある。 「就職氷河期世代」も2021年、40代後半となり、新卒で就職した学生は今やキャリア20年超の中核社員、役員となっている。 非常に厳しい就職活動を経験し、カウンセリングの資格を取得した中核社員が、自身の苦しい就職活動の実態をもとに、さらにリアルタイムの採用現場に立つ現役社員が就職相談を行うことで、円滑な学校から社会への移行を成し遂げたいと考える。 【引用・参考文献】 ・「毎月勤労統計調査 令和２年度分結果確報」厚生労働省(2020年) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ

【2000年代初頭の新卒者就職活動事情】 新卒者向け広報活動の開始は10月1日であったが(対象は大学3年生、短大1年生)、現在(2021年)は「学業への専念」を理由に、3月1日に広報活動開始時期が後ろ倒しされている。卒業年次の約半年前から就職活動(企業にとっては採用活動)が開始されていた2000年初頭は、卒業までの期間、最長約1年6カ月が就職活動期間となりえた。 学生は10月1日に複数の大手就職支援サイトに登録、エントリーし、個別の会社説明会に参加、エントリーシート・書類審査をクリアした順に、筆記試験、複数回の採用面接を経て、内定獲得となる。 1990年代半ばから、2000年代半ばまでが、新卒者にとっての「就職氷河期」と称されている。バブル経済崩壊後の急激な不況下であり、公務員、民間企業ともに採用者数が、厳しく抑制されていた。 豊田義博氏によれば、この時代に、「キャリアカウンセリング」や「キャリアコンサルティング」といった新しい言葉が多用されるようになった。 (「就活エリートの迷走」ちくま新書2010年) 「自己分析」や「強み探し」も広く、深く、全国的に急速に普及していった。 【2000年代初頭、実際の就職活動】 「就職氷河期」只中の2000年度、大学新卒者の求人倍率は0.99倍。求人総数40万7800人に対し、求職者数41万2300人(リクルートワークス調査による)。 就職を望む学生数よりも、就職先＝求人数の方が少ない、学生のやる気や意思に関係なく必然的に卒業後にフルタイムの正規社員に就けない雇用環境であった。さらに企業の採用基準に満たない場合、求人数にはカウントされていても実際は採用しない企業も多数あり、大学を卒業してもフルタイム正社員に就けなかった新卒者が数万人に及んだ。 （直近2020年3月、大学卒業予定者の求人倍率は1.83倍。求人総数80万5000人に対し、求職者44万人。学生の「売り手市場」と呼ばれている。） 2000年代初頭は企業側・採用側の過度な「買い手市場」であった。大学生はとにかく在学中に就職先を決めることに必死に。会社説明会への参加、エントリーシートの提出、書類審査、筆記試験、複数回の面接。この一連のプロセスを内定が出るまで繰り返す日々。10社、20社から「不採用＝お祈りメール」が届くことは、「普通」のこととして驚かれることに少なかった。 求職者より求人数が少ない雇用情勢の中で、新卒就活生を惑わせたであろうツールが、「自己分析」、そこから派生する「強み探し」、「適職診断」。 「キャリア教育」が一般化させていなかった時代、学生時代の残り１年半になった時点で、唐突に突きつけられる、自己を深く探り、自己の人生を切り拓く道を自ら探す、という一つの新卒就職活動における「型」。 「自己分析」が新卒就活生にとって混迷を深める「型」の一つとなる理由に、仮に自己の人生を歩むマイルストーンを定められたとしても、それが企業が求める人材像に重なるとは限らない、ことがあげられる。「自己分析」「強み探し」「適職診断」でフィットした会社に何度トライしても、新卒就活生がフィットしていると考えることと、企業が採用したい人材像とは必然的に異なるケースが多いため、学生の「適職」＝企業の「採用」には繋がらない。 自分のことを知り過ぎている親、兄弟には、羞恥心から、自分の本心を全て打ち明けることは難しい。大学の友人達も同じ境遇の人が多く、みな自分のことで精一杯。大学のキャリア支援センターは多くの学生が集まり、ひとり一人の学生に掛けられる時間に限りがある。 多くの「就職氷河期」世代は逃げ場のない就職活動を経験した。「自己分析」により自己を深く考えれば、考えるほど、焦燥感が募る日々。就職相談＝「カウンセリング」を施してくれる人がいるだけで、孤立せずに就職活動を続けられた学生が多いのではないか。 「自己分析」「適職診断」通りに、職業に就けた学生がどの程度いたのか。自分が定めた人生と「目標」通りに、職業・会社を選ぶことが出来た学生はどの程度いたのか。 「就職氷河期」に厳しい就職活動を行った世代は、現在では40代後半となり、今や次の世代の若者を支える人材にとなっている。 新卒就活生のためのオンライン就職相談は、「就職氷河期」に就職活動を経験し、現役でフルタイム正社員であり、且つカウンセリングの資格を有する兼業カウンセラーが、理論と実践に基づき、就職相談＝キャリカウンセリングを提供する。 【引用・参考文献】 ・「第 17 回　2001 年卒大卒求人倍率調査」 株式会社リクルートリサーチ(2000年) ―新卒就活生のためのオンライン就職相談　メッセンジャー・チャットアプリ